
戦略的人的資本の開示 運用の実務
一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム
日本能率協会マネジメントセンター / 2022-10-30
累計読者数3
平均ハイライト数 1.3件/人
推定読了時間 約4時間48分
star総合評価 34/100
boltライト読書型
check_circle推定完走率 42%
この本について
人的資本の話って、重要なのは分かっていても「じゃあ実務でどう落とし込むのか」が急に霧の中に入ってしまうことが多いと思います。経営層は開示を求めてくるけれど、現場ではデータがバラバラで、IFRS財団の動きも追わないといけない。自分もこのあたりで何度も手が止まりました。 この本は、その霧を一気に晴らすというより、「どこから手をつければ現実的に前へ進むか」を示してくれるタイプの一冊でした。特に、人的資本開示を“制度対応だけで終わらせないための視点”が丁寧で、単なるKPI羅列にならない考え方が腹落ちします。また、IFRS財団の国際基準と国内の動きがどうつながっているのかも整理されていて、社内の説明資料をつくるときにそのまま思考の骨格として使えました。さらに、開示と運用を分けず、組織づくりや評価制度との接続まで踏み込んでいるので、日常の人事業務に戻ったときにもギャップが出にくい構造になっています。 特に、人的資本開示を単発のタスクではなく“会社としての意思決定プロセスに組み込まないといけない”と感じている人には刺さると思います。制度の表面だけを追うのではなく、実務者として自分の手を具体的にどう動かせるのかをつかみたいときに、頼りになる一冊でした。
analytics
読書インサイト
ハイライト密度
開始終了
多くの読者は第1章に最もインサイトを感じており、全ハイライトの33%が集中しています。
読書の順序
この本に似ている本
すべて見る arrow_right_alt書籍情報(出版社紹介・目次)expand_more
出版社による紹介
岸田内閣が掲げる「新しい資本主義」実現に位置付けられた「人的資本開示」は、2023年度から全ての上場企業に法的義務として課されます。その状況下、上場企業やその関連会社及び上場準備企業の経営者と関係部門の実務担当者は、まず例外なく、2022年8月末に内閣府より公表された開示ルール「人的資本可視化指針」に基づいた企業価値向上のための準備を進めることとなります。 そこで本書では、「人的資本可視化指針」の内容を中心に投資家や経営者が必要とする知識を体系的に整理。また、実務者にとって有用な開示戦略の策定ポイントが事例や図表類で具体的にわかります。 【目次】 第1部 企業価値向上のための人的資本の開示 第1章 日本版人的資本開示を進める背景 第2章 投資に活用されるためのESG情報開示 第3章 投資家が注目する人的資本開示のポイント 第2部 人的資本開示の実務 第4章 国際標準ISO 30414への対応 第5章 開示する情報と開示上のポイント 第6章 開示に向けた実践的アプローチ 第7章 人的資本開示情報の分析 事例編 アリアンツ/ドイツ銀行/ベライゾン/小林製薬
読んだ内容を、もう忘れない。
BookNotion Zなら、Kindleのハイライトを自動で保存・整理。Notionにエクスポートして、いつでも振り返れます。
無料ではじめる
クレジットカード不要




