
経営戦略としての人的資本開示
一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム
日本能率協会マネジメントセンター / 2022-05-27
この本について
人事や組織に関わっていると、「人的資本って結局どう扱えばいいんだろう?」みたいなモヤッとした感覚がずっと残りませんか。海外では進んでいるらしいし、開示が義務化されつつあるのも知っている。でも、自分の会社の状況にそのまま当てはめていいのか、どこから手をつけるべきかが見えにくいまま時間だけが過ぎていく。僕自身、このあたりでずっと足踏みしていました。 この本が助かったのは、人的資本の話を“雰囲気”ではなく、実際に企業が直面している現実に置き直してくれるところです。例えば、アメリカの「見えざる資産」の話はよく聞くものの、それがそのまま日本企業に当てはまらない理由をきちんと示してくれる。男女間賃金格差の扱いも、制度として何が求められ、現場ではどんな対応になるのかまで書かれていて、単なる理想論に終わらない。さらに、サーベイの使い方も「スコアを眺めるだけの時代は終わった」とした上で、行動につながる仕組みをどう組むのかという、実務で一番悩む部分に踏み込んでくれます。 読みながら「開示って面倒な義務」ではなく、「組織の健康診断をどう設計するか」に視点が変わりました。開示をやっつけ仕事にせず、投資家や働き手に向けてどこを磨くべきかを探りながら、経営の質を上げていく。そのプロセスがようやく具体的にイメージできるようになった感覚があります。 人的資本の議論を“聞いたことはあるけど腹落ちしていない”という人ほど刺さると思います。僕と同じように、現場と経営のあいだで迷っている人にちょうどいい一冊でした。
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多くの読者は第6章に最もインサイトを感じており、全ハイライトの23%が集中しています。
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